・AF14

　AF14はコルト社がアメリカ軍の次世代ライフルとして開発したアサルトライフルである。世界各国に輸出され、現在でも使用され続けている。

　AF14開発の背景には人工筋繊維を使ったスキンスーツがある。このスキンスーツはDARPA（国防高等研究計画局）のウォーリアーウェブ計画によって生み出されたもので、足首や膝などの負荷をセンサーで検知、関節や筋肉の動きを補強し、戦闘服の下に着用することで長時間の作戦行動、あるいは重い武器の携帯が可能となり、兵士の戦闘能力が向上するというものであった。

　コルト社はウォーリアーウェブ計画の公開情報にもとづいて、スキンスーツに対応したAF-ARというライフルを2011年に開発し、アメリカ軍への売り込みを実施していた。だが当時はまだウォーリアーウェブ計画は大きな進捗状況を見せておらず、スキンスーツの実用化は数年先のことだと考えられていたため、軍はコルト社の売り込みを無視していた。

　だが軍の予想を覆す速度でスキンスーツの実用化に目処がつき、兵士全体に筋繊維を使ったスキンスーツと磁性流体を使ったリキッドアーマーとを統合したボディアーマーの配備が決定されると、先行してアーマーが導入されていた特殊作戦軍はこのアーマーに対応したアサルトライフルを求め、2014年にトライアルを実施した。

　呼応したのはコルト社、ノーウッド社、FN社（ファブリック・ナショナル社）、H＆K社（ヘッケラー・アンド・コッホ社）、チタニア社の5社であった。コルト社はAF-AR、ノーウッド社はAR-F、FN社はSCAR、H＆K社はHK416、チタニア社はチタニアオートキャノンを提出した。

　AF-ARはこのトライアルでほかのライフルを圧倒的に上回る性能を見せたことで特殊作戦軍どころかアメリカ全軍への導入が決定し、採用が決定した年からとってAF14と改称した。AF14はアメリカ以外の国にも多数導入されたことから、コルト社は停滞していた収益を一気に好転させることに成功した。

　AF14はアサルトライフルと呼ばれているが、その特性はそれまでのアサルトライフルとは大きく違ったものになっている。それまでのライフルは30発ほど詰まった弾倉を使うのが基本だが、AF14では100発以上詰まった弾倉を用いることを前提としている。これはAF14がアサルトライフルでありながら、分隊支援火器の特性を持っていることを意味している。

　分隊支援火器とは、濃密な弾幕を張り敵の行動を阻害してほかの味方を援護することを目的とした装備であるが、もし分隊全員が分隊支援火器に相当する火器を装備できれば、さらなる火力向上が期待できるというのがコルト社の考えであった。

　当然ながら装備を普通のアサルトライフルから分隊支援火器並みにすれば装備重量が増してしまうが、この欠点はボディアーマーによって補うことができる。また重量を抑えて行動半径を伸ばす状況にも対応できるようにカスタマイズ性を重視し、最小限の改造で従来のアサルトライフルのような運用も可能にしている。

　AF14のベースとなったのはアメリカ軍で広く使われていたM16であり、外装に共通点が見られる。M16と構造上の共通点が多いため、整備時の通常分解のやり方はM16とほぼ変わらず、AF14でも同じように分解清掃ができる。これはM16に慣れ親しんだアメリカ軍の兵士が運用することを想定しており、兵士に新しい運用方法を教える労力を削減するためである。分解方法以外にもセーフティレバーやマガジンリリースボタンの位置など、おおまかな機能はほぼM16と共通化されており、実際に使用した兵士からは好評だったという。

　マガジンは基本的にAF14と同時に開発された120発の弾が詰まった大型の箱型弾倉を用いる。NATO規格のSTANG 4179をクリアしており、同じ規格に対応したライフルなら運用可能である。

　M16やM4との互換性を鑑みてレールシステムを採用しており、ピカティニーレールによって戦闘用アクセサリーの取り付けが可能となっている。これにより従来使われていた光学照準器やフロントグリップがそのまま使用可能になっている。

　最たる特徴は故障率が極めて低いことである。排莢不良はほとんど起こらず、寒冷地や高温多湿下でも問題なく作動する。泥に浸けてしまったり、メンテナンスを少し怠ったとしてもほとんど故障は起こらない。この圧倒的な堅牢性によってAF14はM16とAK47のハイブリッドモデルとまで言われるようになり、NATO加盟国を中心に各国での導入が決定される第一の理由にもなった。

　2017年の戦いにおいてもAF14は運用され、初戦では多くの巨大生物を撃破することに成功した。しかし巨大生物の甲殻が進化するにつれ対人用の弾丸では効果が薄くなり、改良型に主力ライフルの座を譲ることになったが、補給が滞った地域では力不足を承知で終戦まで運用された。

　終戦後には改良型のAF99やAF100に更新しAF14はすべて退役する予定であったが、各地で起こった紛争にEDF兵器を持った国連平和維持軍が介入すると状況が一変した。戦争の中で凄まじい速度で進化を果たしたEDF製兵器は、対人用として用いるとあまりに威力が高すぎて残虐であるという批判を受け、戦前兵器であるAF14とその弾丸は対人用として一定数配備され続けることとなってしまった。そのため2025年の戦いにおいても再び実戦投入されてしまい、配備された部隊は火力不足に苦しんだという。

　2025年の戦い以後も、多くのEDF系兵器は技術発達によって大きく破壊力が向上しており、国際法により多くの国で民間人が所有することは禁止されている。だがAF14は戦前の兵器ということでEDF製兵器の枠外となっており、現在でも民間や法執行機関において運用され続けている。しかしギャングやマフィアといった裏社会では戦中兵器が出回っており、アメリカでは麻薬の取引現場に突入したSWAT（特殊火器戦術部隊）が逆に撃退される事件も発生し、法整備の必要が論じられている。

　ちなみにコルト社はAF14によって一時経営難を乗り切ったが、2017年の戦いが勃発し戦時特例法が施行されたことで、AF14の製造権がアメリカ政府及びEDFに移譲されてしまい、コルト社も戦時経済体制の確立により事実上の国営化の状態になった。戦後は経済復興政策によって民営化されたものの、AFシリーズの製造権はそのまま政府とEDFに移ったままであったことから経営難が続いた。コルト社は政府とEDFに訴訟を起こしたが、問題が解決する前に経営が破綻し債務超過に陥ってしまった。